不動産投資の大きなリスクとなる台風などの自然災害。

今年もそろそろ、台風の季節がやってきます。

台風が不動産投資に与える影響をできるだけ減らすための対策方法などについてご紹介していきます。

不動産投資でも考えるべき？知っておきたい台風リスク

地震大国や自然災害大国とも呼ばれる日本では、不動産への投資を検討する際も災害リスクについての基本を押さえておきたいものです。

とくに最近は、地球の温暖化にともない梅雨の長雨や台風の規模も大型化していると言われているため、リスクについては備えておくに越したことはありません。

不動産投資への影響が懸念される台風のリスクには、停電や断水などのインフラの復旧が必要になるものをはじめとして、強風による住宅設備の損壊、浸水や雨漏り、土砂崩れなどのさまざまなものが挙げられます。

どうしても一戸建て住宅のほうがリスクは大きいと感じる不動産ですが、実はここ数年は、マンション内であっても大雨の際のベランダからの浸水被害・トイレからの逆流被害・最上階の雨漏り被害などが報告されています。

つまり、現代における不動産投資では、マンションやアパートだから安心というわけではなく、立地条件や建物の状況を見極めておこなう投資への重要性が高まっていると言えるのです。

不動産投資物件で取り組むべき台風対策とは

マンション・アパート・一戸建て住宅などの不動産の種類に限らず、台風などの自然災害へのリスクを減らすためには、購入する物件をいかに見極めるかがポイントとなってきます。

不動産の購入を検討する際は、必ず自治体が公表している各種ハザードマップを確認し、浸水・洪水・土砂崩れなどの被害を受けにくい不動産を優先的に投資対象としましょう。

また、災害によるリスクが少ないとされる立地にある不動産でも、念のために2階以上の物件を選んだり川の堤防近くの物件を避けたりという工夫がおすすめ。

物件の購入時には、契約する火災保険の補償範囲をしっかりと確認し、いざというときのために備えておくのも大切なことです。

とくに、賃貸物件としての運用を視野に入れている場合は、大家のみが契約できる特約の内容や保険料などをきちんと確認しておきましょう。

大家側には保険でも補償ができない被害も想定されますので、入居者にも必ず保険への加入をお願いすることを忘れずに。

まとめ

不動産投資で気をつけたいのは、これまでに自然災害による被害が少ない立地にある不動産だからといって楽観的に考えてしまうこと。

台風が接近する際は最悪の事態を想定して準備をしておくと安心です。

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