賃貸投資の空室対策として新しい設備を導入したり、リフォームしたりする方法があります。
しかし、費用をかけた空室対策ができないケースや、大きなコストをかけることに抵抗があるオーナーもいるでしょう。
そんな方に注目されているのが、フリーレントです。
フリーレントとはどのような空室対策で、どんなメリットやデメリットがあるのか見ていきましょう。
フリーレントとは、家賃を一定期間無料にして入居者に物件を貸し出すことです。
空室対策や入居者促進のための方法として注目されています。
フリーレントの制度にはルールがなく、どのくらいの期間の家賃を無料にするのかは、賃貸投資のオーナーが自由に決めることが可能です。
家賃を無料の期間が1週間分ということもあれば、3か月分というフリーレント物件もありますが、1か月分の家賃を無料にするフリーレント物件が多いようです。
フリーレント物件が増えているのは、賃貸物件の数が年々増えていることが原因だと考えられています。
賃貸物件の数は2015年税制改正で相続対策として賃貸物件をつくる人が増えたことでさらに増加、入居者争奪戦が激化し、空室対策の方法としてフリーレント物件が見られるようになったのです。
フリーレント物件において、入居者は家賃が一定期間無料になるメリットがあります。
オーナーとしてのメリットは、他の物件と差別化できることです。
同じ時期に建てられた賃貸物件は、築年数で差別化することはできません。
人気の設備を導入する物件が多いため、設備の面でも差別化を図るのは難しいことも。
また家賃の安さで差別化を図ると、どんどん家賃を下げていかなければならなくなります。
設備にお金をかけず、家賃も下げないで入居者へアピールする方法として、フリーレントを取り入れるのはおすすめです。
なぜフリーレントと違って家賃を下げることはおすすめできないかというと、家賃は1度下げると元に戻しにくくなるためです。
また、すでに入居している入居者からも、家賃の値下げを交渉される可能性があるでしょう。
家賃を下げるデメリットを考えると、フリーレントで入居者を募集したほうが、賃貸投資ではメリットがあるのです。
フリーレントのデメリットは、収益が悪化する可能性がある点です。
フリーレントの入居者からは、一定期間の家賃収入がありません。
計画的にフリーレントを実施しないと、収入が少ない月が多くなってしまう可能性も。
また、短期解約ができない契約にする場合、そのことを入居時にしっかり説明しないと退去時にトラブルになることもあるため注意しましょう。
フリーレントは入居者だけでなく、賃貸投資においてもメリットがあるシステムです。
収益のリスクも検討して、上手に取り入れてください。
フリーレントを取り入れるなら、空室期間がどれくらい短縮できたなどのデータを取りながら、計画的に活用していくのがおすすめです。
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